多様化する一人ひとりのライフスタイルを大事にする
仕事とプライベートのメリハリを付けることは、
活き活きとしたくらしにつながり、
それぞれに良い影響をもたらします。
当社では多様化する環境や
ライフスタイルに適応できるよう、
さまざまな制度を拡充しています。
LEAVE SYSTEM
プライベートも大切にする休暇制度
大型連休時期の平日を有給休暇一斉取得日に設定するなどして、年に数回7～9日の長期休暇を設けています。
年間休日は125日以上を確保しており、休暇取得が進んでいない場合には本人と上司にお知らせし、取得促進も実施しています。
充実した休暇制度により、新卒3年後定着率は90%、勤続年数18.7年と安心して長く働ける環境があります。
長期休暇
- ゴールデンウィーク
- 夏季休暇（お盆期以外の独自休暇）
- お盆休暇
- 冬期休暇
※一部部門は別日程
その他の休暇制度
- 時間単位有給休暇
- 半日休暇
- 生理休暇
- 誕生日休暇
- メモリアル休暇
- ゆとり休暇 ※
- 特別休暇
- 有給休暇計画利用 など
※ゆとり休暇制度…入社年からの節目の時期に長期休暇を取得できる制度
CHILD CARE SUPPORT SYSTEM
子育てを応援する支援制度
育児と仕事を両立できる職場づくりのため、さまざまな制度を導入しています。
妊娠・出産に関わる支援制度
- 特別休暇（配偶者出産）
- 不妊治療休暇
- 出産祝金
育児に関わる支援制度
- 育児休職（基本的には満1歳、やむをえない場合は満2歳まで）
- 育児休職支援金給付
- 育休サポート・キャリアサポート面談
- 育児時短（小学校3年修了まで）
- 育児フレックスタイム勤務
- 時間外労働・深夜勤務の免除・制限
- 子供の看護休暇
- 保育補助制度 など
- ベビーシッター利用者支援 など
PARENTAL LEAVE
パートナーと協力して子育てできる会社を目指して
男性の育児休職取得意向確認
2022年4月から男性の育児休職取得支援として、配偶者の出産を控えた男性社員の上司が面談を行い、希望に応じて育児休職を利用できるようにフォローしています。
2022年度 対象者と取得者の内訳
| 育休対象者 | 育休取得者 | 割合 | |
|---|---|---|---|
| 女性 | 9 | 9 | 100.0% |
| 男性 | 56 | 31 | 55.4% |
| 合計 | 67 | 39 | 58.2% |
育児休職支援金給付
2022年10月から育児休職を取得する方へ支援金制度を新設し、育休取得日数に応じて支給しています。
NURSING CARE SUPPORT
介護や家事都合離職へのフォロー
介護と仕事を両立できる職場づくりのため、さまざまな制度を導入しています。
- 介護休職
- 介護時短
- 介護休暇
- 時間外労働・深夜勤務の免除・制限 など
また、配偶者の転勤や妊娠、育児、自身の治療や家族の看護・介護などによる退職から5年以内に職場復帰の環境が整った場合、在職時に培った専門知識・技能を活かして再び活躍できる「リターン採用エントリー制度」もあります。
VARIOUS SUPPORT
日々のくらしに役立つ健康づくり・福利厚生サービス
健康増進に取り組む社員を支援するため、特定健康診断・人間ドック・歯科定期健診・インフルエンザのワクチン接種などに対する補助や、禁煙に関する相談受付およびサポート、健康器具用品購入に対する補助があります。
また、福利厚生サービス「ベネフィット・ステーション」の使用が可能で、映画やフィットネスクラブ、飲食などのレジャーにお得なサービスをプライベートで活用できるほか、将来的なライフプランをサポートするさまざまな制度があります。
その他各種制度
- 財産形成貯蓄制度（一般財形／住宅財形／年金財形）
- 一般貸付制度
- 奨学金貸付制度
- 退職年金制度（確定拠出年金／確定給付年金制度）
- ベネフィット・ステーション
（eラーニング・健康支援・各種割引など） - 結婚祝金 など
ENHANCING COMMUNICATION
コミュニケーションの充実
社員専用施設でのコミュニケーション
日新アカデミー研修センターに併設された「日新倶楽部 嵯峨野荘」は、コミュニケーションの一層充実を目的とした保養施設です。
コースを中心とした食事が可能で、お客様のおもてなしやOBを含む社員同士の懇親会のほか、家族とも利用できます。
役職・職場を越えたコミュニケーション
社長と若手社員、社長と新任主任、各製造部門のかかり長同士など、役職・職場を越えた交流および懇親の機会があります。
EXTERNAL EVALUATION
外部からの評価
経済産業省
「健康経営優良法人」
女性活躍推進法に基づく
「えるぼし3段階目（3つ星）」
次世代育成支援
対策推進法に基づく
「プラチナくるみん」
京都府
「京都府障害者雇用推進
企業（京都はあとふる企業）」
